4,000万ポンドで手に入れたのは、Harvey Nichols の英国内6店舗、ECプラットフォーム、そして海外ライセンス事業——この価格について、Mike Ashley 自身がこのビジネスの状況を「death spiral（死の螺旋）」と表現している。買い手は彼が率いる Frasers Group、割引スポーツ用品事業から出発し、傘下に Sports Direct を持つグループだ。破産管財手続きの中でまとまったこの買収案は、数字だけ見れば抜け目のない計算だが、業界が懸念しているのは価格ではなく、買い手が誰なのかという点だ。
Frasers がラグジュアリー市場に踏み込もうとしたのは今回が初めてではない。2019年、グループ傘下の Flannels がオックスフォード・ストリートに旗艦店をオープンし、次世代の高級百貨店を作るという野心を掲げたが、結局は客足をつなぎとめることも、真に重量級と呼べるブランドを引き入れることもできなかった。さらに深刻だったのが Matches Fashion のケースだ。Frasers が買収してから3ヶ月も経たないうちに、このラグジュアリーEC企業は破産管財手続きに入り、数多くの独立系デザイナーブランドが未払いの代金を抱えたまま、経営破綻寸前まで追い込まれた。この過去の実績こそが、今回の買収案において最も不安を呼ぶ背景となっている。
Harvey Nichols 自体の状況も決して楽観視できるものではない。過去6年間で、この小売企業が積み上げた税引前損失は累計1億9,000万ポンドにのぼる。しかしそれと同時に、この店はおよそ200年に及ぶ歴史を背負ってもいる——1831年に生地店として創業し、80年代・90年代の全盛期にはポップカルチャーの一部となり、『Absolutely Fabulous』にもその姿を残した。Sloane Street と Knightsbridge の間という、ロンドンでも指折りの一等地を今なお占めている。Loewe、Valentino、Gucci といったブランドが今でもそのフロアに残り続けているという事実自体が、一種の信任投票と言えるだろう。
問題は、この店がここ数年、小売業界の変化についていけていないことだ。Selfridges は売り場を劇場さながらの体験型空間へと作り変え、Harrods は中東の富裕層をターゲットに、プライベートショッピングスイートや独占コレクションを展開している。それに比べると、2024年に Alexander McQueen から着任した CEO の Julia Goddard と、クリエイティブディレクターの Kate Phelan は、実はすでに勢いを取り戻しつつある——ロンドンの旗艦店1階ではジュエリーとインテリアデザインの陳列を刷新し、広告も撮り直し、さらにロサンゼルスの美容小売業者 Violet Grey との独占提携も成立させた。これらはすべて買収前からすでに起きていた変化であり、Frasers がもたらしたものではない。
Frasers の CEO である Michael Murray はすでに、今後「厳しい選択」をすると表明しており、一部地域の店舗が統廃合や閉店を免れない可能性を示唆している。Harvey Nichols を再び黒字化させるには、これはほぼ避けられないステップだろう。真の変数は、Murray が Goddard や Phelan のような人材を手元に残し、彼らがこれまでやってきたことを続けさせる意志があるかどうかだ——もし Flannels の野心や Matches のスピード感をただ複製するだけなら、この200年続く老舗はそう長くは持ちこたえられないだろう。
