あるゲームの開発権が、一つのスタジオの手から離れ、別の部門に移されて新たにチームが組まれる——これがXboxの今回の再編で最も具体的な変化だ。Xboxが7月に発表した「リセット」計画は現在も進行中で、今回は268人の削減が行われ、一部のスタジオが異なる管理体制の下に統合された。
Xbox上級副社長兼チーフコンテントオフィサーのMatt Bootyは、公開された社内メモの中で、この人員削減がHalo Studios、他の自社開発チーム、そしてXbox Game Studiosの管理部門や中央機能部門に影響を及ぼすと説明した。彼は「7月以降に実施した対応(スタジオ売却を含む)により、以前発表した再編計画の約4分の3を完了した」と記している。7月の削減では1,600人が対象となり、Xboxは当時、今後1年でさらに同数の削減を行うと表明していた。
今回の削減で最も大きな打撃を受けたのはHalo Studiosのようだが、Bootyによればスタジオを完全に閉鎖するわけではなく、少数のスタッフを残して「Haloコミュニティと既存の配信中タイトルのサポートを継続する」という。本当の変化は、新作『Halo』の開発がActivision傘下に新設されたチームに委ねられる点だ。Activisionは同時にRare、そして『Age of Empires』開発元のWorld's Edgeの監督業務も引き継ぐことになる。
他のスタジオの所属関係も再編が進んでいる。つい最近新作『Fallout』の開発を任されたObsidianはBethesda傘下に組み込まれ、KingはMicrosoft Casual Gamesの監督を担当。PlaygroundとTurn 10は一つのチームに統合され、引き続きForzaとFableシリーズに専念していく。
Bootyはまた、Compulsion GamesとDouble Fine Productionsが独立スタジオとして分離され、運営資金と自社IPおよび作品カタログの権利を得たことにも言及した。Microsoftは同時にUndead Labsを売却したが、『State of Decay 3』は新たな発行元のもとで引き続きGame Passに登場する予定だ。
それに比べ、Ninja Theoryの状況は明らかにより厳しい。Bootyによれば、同スタジオの売却交渉は2度とも決裂し、現在閉鎖の可能性に直面しているという。「今後、提案されている閉鎖案について従業員との協議を開始する一方、他の可能な道も引き続き探っていく」と彼は記している。フランス・リヨンに拠点を置くArkane Studiosも、Xboxが売却を検討している対象の一つだ。フランスの法律により、Xboxはまず協議期間に入り、売却・独立分離・閉鎖などの選択肢を検討する必要があるとされ、Bootyはこの協議プロセスが2026年末まで続く見込みだと述べている。
